経産省のZEH定義見直しへの対応 徹底解説セミナー

《ZEH定義見直しを含む、GX志向型住宅の最新情報＆対応法を徹底解説！》

先日経産省が示した「ZEH定義の見直し案」。
断熱性・省エネ性の要件をGX志向型住宅と同じ水準に引き上げるほか、
戸建住宅では蓄電池と高度エネルギーマネジメントを要件に追加する案が示されています。

今回の「定義見直し」は、「対応」の納期が明確になったことを示します。
2027年4月までの残り20カ月で「商品開発」はもちろん、「マーケ」「営業」「設計」「コストダウン」「施工」が対応できる状態を作らないといけないことになります。

そこで、本セミナーでは「新ZEH定義」となる「GX志向型住宅」について、2027年4月までの残り20カ月の間で、各工務店・ビルダーの現状を踏まえて取るべき対応を解説します。

今回も、Make House 眞木社長をゲストにお迎えし、
商品開発・設計の観点も含めて、GX志向型住宅の最新情報と対応法を解説いたします。

なお、本セミナーは9月・10月にも開催を予定しております。
ご予定が合わない方は、ぜひ9月・10月でご予定を確保くださいませ。

＜今後のセミナー開催予定日＞
9/9(火)　10:00~11:30
10/9(木)　13:00~14:30

登壇者

Make House株式会社
代表取締役
眞木 健一 氏

株式会社リブ・コンサルティング
住宅不動産事業部　事業部長
鈴木 洋介

《このような企業・経営者様にオススメ》

● GX志向型住宅に対応しようとすると、何から手を付けて良いかわからない
● GX志向型住宅を開発したが、既存商品の断熱性を高めただけなのでコストが高く見せ物にしかならない
● 自社でGX志向型住宅を開発したいが、社内の人員では時間もノウハウも不足している
● セカンド商品としてGX志向型住宅を持ちたいが、果たして売れるのか自信がない

《プログラム》

1.経産省発表の「新ZEH定義」で、今後、何がどう変わるのか?

2.GX志向型住宅の対応は現状どこまで進んでいるのか?

3.GX志向型住宅の商品開発に当たって押さえるべきポイントは?

4.各社の現状を踏まえて残り20カ月で取れる策は何か?

5.《希望者限定》GX志向型住宅開発の個別相談会